情報商材のチャージバック申請前の確認事項その②サイトチェックをもう一度
情報商材の返金にて、チャージバック制度を利用する前に、情報商材のサイトチェックをもう一度行ってみることをおすすめします。
サイトの文言や表現と、実際の情報商材の内容との乖離が見られるようなら、返金される確率がアップするかもしれません。
誇大広告に当てはまる表現はされていないか?
詐欺的な情報商材でありがちな表現として、「誰もが」「簡単に」「高収入」があります。
特に「必ず」「絶対」「儲かる」といった言葉が入るようなら、誇大広告に当てはまる可能性が考えられるでしょう。
二重価格表示がされていないか?
情報商材の悪質なものの特徴には、「二重価格表示」も含まれます。
例えば、300,000円のこの情報商材を、今なら39,800円でご提供!のようなものです。
300,000円⇒39,800円というパターンも見受けられます。
「特定商取引法に基づく表示」はあるか?
インターネットを使って商品やサービスの販売をする際、特定商取引法を遵守することが求められます。
そのため、販売サイトには、「特定商取引法に基づく表示」をサイト内に設けることが必要です。
「特定商取引法に基づく表示」には、事業者名や所在地、電話番号やメールアドレス、送料や手数料、決済方法、返品や返金に関する特約などの項目が記されます。
ただし、サイトによっては、「特定商取引法に基づく表示」が、非常にわかりにくい場所に設置されていることもあるため、会社概要や販売者情報などを探してみるのもコツのひとつです。